色々ありました

２００８年を振り返ると色々ありました。

１番大きな出来事は、パソコンのバックアップ最中にメインディスクが動作不能になり、復旧に時間がかかった事。パスワードファイルのバックアップ中だったから最悪。やはり重要なモノはプリントアウトして保管しておかないとダメですね。結局完全復旧まで９ヶ月かかってしまいました。

２番目はガソリン価格や円の乱高下。ガソリンは６月には１リットル１８０円台が今では９０円後半。円は９月から急騰して現在９０円前半。こんなに価格が変動しては全く先が読めませんでした。私のような小さな会社はダメージが大きくとても辛く、やっとののコトで年越しができそうです。

２００８年は私にとって良い年とは言えませんでした。

来年は良い年にしたいです。

ほんまでっか（２００８）を見て

ほんでまっか（２００８）で色々な事を言っていたけれど、私も言わせていただきたい。

１、地球温暖化は起こらない。
　地球温暖化は人間の出すＣＯ２だけで起こるものではないコトは事実で、宇宙から受ける影響が大きく、その１つが太陽活動があげられ、特に黒点数の増減やコロナによる影響はすぐに受けやすいとされています。ＮＨＫ教育テレビのサイエンスゼロで放送された内容（太陽についての話しの回だったが、題名は忘れてしまった）によると、「現在黒点数は少なく２０１１年には０個になってしまう」とのこと。黒点数が減ると地球は寒くなり長く続くとミニ氷河期（１６４５〜１７１５年のマウンダー極小期）のようになることは歴史が物語っていまます。その反面、太陽は年々大きくなって１０億年後には今の２倍になり地球上から水分が無くなるとも言われています。
　この様に色々な要素が有り地球が温暖化しているのかミニ氷河期に向かっているのか不明で各々の学者が過去のデーターから可能性を予測しているだけと考えるのが妥当と思います。

２、ゴミ分別は無意味。
　ゴミ分別収集が最近行なわれなくなってきた理由について、もう少し説明すべきではなかったのでは？
　実際、東京都などではゴミの分別が緩和されてきていますが、その原因に集めたモノを再分別する中間業者が分別する量と収集されてくるモノの量を比べると断然収集量の方が多く中間処理業者側が飽和状態になっているようです。また、他の県の業者に委託した場合にかかる運搬コストなどや焼却設備の向上により焼却してもダイオキシンなどが発生しにくくなったとされています（この件については疑問が有り）。
　つまり、環境に影響がないからゴミの分別を減らしたのでは無く、自治体の都合で止めただけなのです。（中間処理業者の不足は意外と深刻な問題で、ある区が中間処理施設を立てようとした時、地域住民の反対により断念せざるをえなかった例や、リサイクルしたくても中間業者からモノが入手できなく製造ラインを止めざるえなかった例など。）
　
　いずれにせよ、人間活動により大気中のＣＯ２が増加しているコトは事実であり、地下資源の減少は事実です。
　今、地球温暖化防止をキーワードに『使い捨て』から『再利用』へ進もうとしていると考えるのが重要なのではないでしょうか。基本は『３Ｒ』です。「国がしてないから良い。」「皆がしてないから良い。」ではなく、「良いコトは良い。」「駄目なコトは駄目。」と自分で判断して行くコトが大事なのではないでしょうか。


追伸：
今回の内容には関係ないけど
　環境問題に対して何故ヨーロッパは一生懸命なのか考えたコトがありますか？
　実は、ヨーロッパは環境破壊先進国で、２０世紀になるまでに原生林の９０％以上を破壊し、固有動物をほぼ全て絶滅させてしまった（鯨を絶滅の危機に導いたのはヨーロッパとアメリカ）。その反省から環境問題に取り組んでいる。

環境・エネルギーフェア２００８を見学して

２１日に地元で行なわれた環境・エネルギーフェア２００８を見学してきた。

最初に地球温暖化が進んでいるコトを知らさた。
下の図１及び図２のように大気中のＣＯ２濃度と地球の気温は同じカーブを描きながら急上昇していることはまぎれもない事実（地球温暖化には他に地球の地軸や太陽活動などの要因もあるだろうが、地球温暖化に人間の活動が無関係とは言えない。）

図１　ＣＯ２濃度グラフ（地球温暖化防止推進センター資料より）


図２　地球の温度予測（地球温暖化防止推進センター資料より）


次に化石燃料に頼らない発電の風力発電や太陽光発電などのブースを回り色々聞いてみると、風力発電では、�@稼働率は２０％強と意外と低いコト。�A維持費がかかる（金額については教えられなかった）。太陽光発電では太陽光の２０％程度を利用している（太陽光の利用率を高める研究が進んでいるそうです）。思っていたより効率が低い感じがする。

その次に行ったのが水素を利用した自動車と発電システム関係のブースを見学したが、自動車も発電システムもまだ開発途上（まだ販売できる価格になっていない）とのこと。しかし、話しによると水素発電と太陽光発電を組み合わせたシステムが来年から国の補助が受けられるとのこと。

その後色々なブースを見て歩き、さすがと思わされたのがビール会社ブース。展示にビールはありません。植物活性液と医薬品外の錠剤。植物活性液はビール製造工程で出た酵母をたい肥にしたもの。
ビール業界のリサイクルの高さ（確かリサイクル率が１００％に近かったと思う）を見た気がした。

気になったブースは天ぷら油自動車ブース。確かに食品廃油を使うところは良いのですが、排気が天ぷらの匂いがする。「もし、この車が街に大量に走り出したら」と思うと排気方法を考えた方が良いと思う。

その他にも面白いブースが沢山有り、各企業がそれぞれにエコに取り組んでいる事を感じた。

堆肥増投による温暖化ガス削減

農林水産省は今年３月に「地球温暖化防止に貢献する農地土壌の役割について」を発表している。

主な内容は、日本の農地土壌において表層３０ｃｍに水田１.９億トン、畑１.６億トン、樹園地０.３億トン、合計３.８億トンの炭素を貯蓄されている（「土壌環境基礎調査」（1994-1998）に基づき算出）こうした農地土壌が貯蓄している大量の炭素は営農活動によって増減する。これを適切な土壌管理を通じて土壌中の炭素量を一定のレベルに維持し地球温暖化の防止に大きな役割を果たす。ことを目的とし、�@たい肥等の有機物の投入量を増加させ土壌への炭素投入を増加させる。�A不耕起栽培や省耕起栽培により、土壌有機物分解を抑制し、土壌からの炭素の排出を抑制する。�B土壌改良剤（木炭等）の施用の促進を通じて土壌への貯留を増加させる�C多毛作の促進より緑肥等の有機物の投入の増加により炭素の投入を増加させる。手法により、農地全体で年間約１９３〜２０４万炭素トン（第一約束期間における削減目標の約１割）が吸収できると見込まれる。
しかしながら、この有機物投入は、国際的議論の場においては、炭素貯留のための中心的な取り組みとは認められるとはいいがたい。

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この「地球温暖化防止に貢献する農地土壌の役割について」と国内排出権取引を上手く繋げれば農業に良い効果もたらすのでしょうし、食を考えても科学肥料より有機たい肥の方が美味しいし、安全なのではないでしょうか。

農林水産省は、これをＣＯＰ１４に提案する予定だったそうですが、重要議題が持ち越された事からみると国際議論の場ではまだ厚い壁が立ちはだかっているようですが、是非国際的に認められるようにがんばって頂きたい。

渋谷川

　少し前にＮＨＫの深夜番組でタモリが昔の地図を片手に渋谷付近を歩いているのを見た。

　その中で昔ここに渋谷川が流れていたらしいが、現在は暗渠（あんきょ）となっていると話していた。

暗渠とは、地下に埋設された河川や水路ことで、開渠に相対する概念である。 特に都市部において、かつて開渠であった既存の水路上に道路を整備し地中の水分を速やかに排水する目的で施工されることが多い。

渋谷川が何故暗渠になった理由は東京オリンピックを開催するにあたり道路の拡張ならびに水洗トイレの普及が必要だったらしく渋谷川を下水道に利用したらしい。

一緒に歩いていた女性が「そんな事許されるの？」と「当時は許されたんだよ。だから北京オリンピックに対してどうこう言えないんだよ。」と答えていました。

しかし、凄い話しです。

今の渋谷川は[渋谷川]画像で検索を見てください。

ＣＯＰ１４閉幕 環境と経済の両立日本が示せ

　京都議定書以降（ポスト京都）の枠組み作りを終えるまで、残すところ１年。重要な通過地点である国連の「気候変動枠組み条約第１４回締約国会議（ＣＯＰ１４）」が閉幕した。

　来年の作業計画では一致したものの、具体的中身では進展に乏しい。先進国も途上国も、あと１年で互いの溝を埋め、地球の気候安定に向けて協力し合う覚悟が要る。

　会議の焦点となったのは、２０５０年ごろまでの長期目標、２０年ごろまでの中期目標、新興国の責任分担などだ。

　長期目標については、日本などが「５０年までに世界全体で温室効果ガスの排出量を半減させる」との合意をめざしていた。しかし、削減義務を課せられることを警戒する途上国の反対で削減幅は盛り込まれずに終わった。

　先進国の中期目標については、まだ数値を公表していない日本などが「時期尚早」と反対した。結果的に「２０年までに９０年比で２５〜４０％の削減が必要」という国連の「気候変動に関する政府間パネル（ＩＰＣＣ）」の指摘を認識するという表現にとどまった。

　これは、１年前のＣＯＰ１３と同じ表現で前進はみられない。途上国への資金援助でも、目立った進展はなかった。

　こうした議論の中で改めて浮き彫りになったのが、先進国と途上国の対立だ。現在の京都議定書では、温室効果ガスの削減義務を負っているのは先進国だけだ。これまで経済発展を享受し、温室効果ガスを排出してきた先進国が責任を果たすのは当然だ。

　しかし、中国やインドをはじめ、経済発展とともに大量のガスを排出している国がある。そうした新興国の排出抑制を実現しない限り、地球規模の対策は意味をなさない。

　にもかかわらず、互いに相手が果たすべき義務を求めることを優先し、歩み寄りは進まなかった。

　「環境先進国」のドイツをはじめ、これまで温暖化交渉で主導権を握ってきた欧州連合（ＥＵ）も今回は存在感が薄かった。金融危機による景気後退が影響したためとみられるが、ＥＵに限らず、経済状況の悪化ですぐに腰が引けてしまうようでは、ポスト京都の長期的な対策は望めない。

　むしろ、景気対策を温暖化対策と結び付けていく知恵が必要だ。経済と環境の両立が相反しないことを示せなければ、途上国を説得することも難しい。

　今回の会議は、オバマ次期米大統領の登場を待つ姿勢も見られた。確かに、オバマ政権の出方は世界の温暖化対策に大きな影響を与える。だが、それを漫然と待っていては交渉の最終段階で混乱が起きる。ＥＵが及び腰になっている今、景気対策と連動させた温暖化対策の方向性を日本が打ち出す時ではないか。


　　　　　　　　　　毎日ｊｐ社説より

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　ところで、２０５０年までにＣＯ２排出量を１９９０年（ＣＯ２：１１億７千万トン）のより２５〜４０％削減と言うけれど国は本気で取り組む気があるのでしょうか？

　最近、何故か石炭を燃料とする火力発電所があちこちに作られていると耳にするのです。

　話している事とやっている事が別に感じるのは、私だけでしょうか。